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プレハブで事務所や社屋を作りたい方へ!プレハブ事務所のメリット・デメリットとトレーラーハウスの事務所をご紹介

費用を抑えるためにプレハブで事務所を作りたい!実際にどんなデメリットがあるの?

事務所としてプレハブをご検討の方のなかには、このような疑問をお持ちの方も多いでしょう。

今回は、プレハブ事務所のメリットだけでなくデメリットも含めてわかりやすく解説します。

さらに新しい選択肢として、トレーラーハウス事務所についても紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

目次

プレハブ事務所のメリット

プレハブ事務所には、4つのメリットがあります。それぞれ詳しく見ていきましょう。

建築費用が安い

プレハブ事務所は、一般的な建物より建築費用を抑えやすいです。

部材を工場で大量生産して現地で組み立てるため、人件費や材料コストを削減できるためです。

また、大規模な基礎工事や時間のかかる建築工事が不要になるケースも多く、初期コストをできるだけ抑えたい企業や小規模事務所にとって導入しやすい方式といえます。

工期が短い

プレハブを事務所にする場合、現場では組み立て作業のみで完成させられるため、非常に短い工期で建てられます。

一般的な木造建築では完成までに4〜6か月かかるのに対し、プレハブは1〜3か月程度で引き渡しでき、最大で3か月ほど工期を短縮可能です。

そのため、急な事業拡大や人員増加により「早く事務所を用意したい」というケースでも、プレハブならスピーディに稼働させられます。

必要に応じて増改築しやすい

プレハブは規格化された部材で構成されているため、増改築をおこないやすいメリットがあります。

たとえば、将来的に事業が成長して従業員が増えた場合には、既存のプレハブ事務所に連結する形でスペースを増築できます。

反対に事業の縮小や移転が必要になった場合でも、部材を解体して別の場所で再利用することもでき、事業規模の変動が大きい創業期の企業でも活用しやすいでしょう。

品質が一定である

プレハブ事務所は工場で製造された部材を使用するため、品質のばらつきが少なく一定です。

各工程ごとに厳密なチェック体制のもと生産されるので、安定した品質を確保でき、現場では組み立て作業が中心となるため、仕上がりが職人の技術に左右されることもありません。

また、部材の加工を屋内でおこなうことで、雨風などの天候による材料の劣化や品質低下を抑えられ、安定した状態で現場へ搬入できます。

品質が安定していることで、完成後のトラブルが少なく、予想外の補修費用が発生するリスクも抑えられます。

プレハブ事務所のデメリット

多くのメリットがあるプレハブ事務所ですが、当然ながらデメリットもあるため、考慮して検討しましょう。

断熱性・遮音性が低く、快適性にやや課題がある

プレハブ事務所の課題の一つが、断熱性と遮音性の低さです。

「夏は暑くて冬は寒い」といわれるように、夏はエアコンをつけても部屋の温度がなかなか下がらない、冬は冷え込みや結露が発生しやすいといった声が多く見られます。

この理由としては天井や壁に断熱材が入っていないケースが一般的で、日射熱が室内へ伝わりやすい構造になっているためです。

加えて、軽量の金属やパネル素材は熱伝導率が高く、断熱性能が低いことも原因としてあげられます。

そして遮音性については壁が薄いため、外部音や隣室の音が聞こえやすく、集中環境が損なわれる可能性があるでしょう。

快適性の低さは従業員の生産性や定着率に影響する恐れがあるため、必要に応じて断熱材や防音材を追加するなどの対策が求められます。

デザインや内装の自由度が低い

プレハブ事務所は規格化された部材を使用するため、デザインや内装の自由度が限られます。

工場で画一的な部品を組み立てる方式のため基本構造がシンプルになり、間取りのカスタマイズも難しいのが実情です。

そのため、プレハブ事務所にすると外観は似たような形状になりやすく、企業のブランディングやイメージ戦略に合わせて独自性のあるデザインにすることは困難です。

内装についても、間取りや窓の位置といった基本仕様は規格内の選択肢から選ぶ形となり、自由なレイアウト変更には制約があります。

来客が多い業種や、オフィス環境を重視する企業の場合には、とくにこうしたデザイン面の制限がデメリットとなるでしょう。

申請・税負担が発生する

プレハブ事務所は一般的に「建築物」とみなされるため、設置に申請が必要となり、税負担も発生します。

申請・税負担詳細
建築確認申請建物の大きさによって異なり、数万円から数十万円
さらに行政手数料や専門家への依頼にも数万円~十数万円
固定資産税固定資産税評価額 × 1.4%
不動産として扱われるため、固定資産税の課税対象。
税額は構造や設置状況によって異なり、毎年税負担が発生
不動産取得税固定資産税評価額 × 4%
不動産を取得した場合に課税対象。

法的・税制的な負担は、コストの見通しを立てるうえで無視できません。ランニングコストを含めた総合的な判断が必要です。

設置場所の制限が多い

プレハブ事務所は、希望する場所に必ずしも設置できるとは限りません。

建築物として扱われるため、建築基準法や都市計画法、用途地域の規制を受け、設置可能なエリアが制限されるからです。

さらに設置には基礎工事が必要となり、地盤状態によっては改良工事が追加で発生し、想定以上のコストがかかることもあります。

一度設置したあとは簡単に移動できず、移設する際は解体のうえ、再度移転先で基礎工事からおこなわなければなりません。

そのため、事業の移転可能性が高い企業にとっては大きなデメリットとなり、導入時には事業計画を慎重に検討する必要があります。

プレハブ事務所のデメリットはトレーラーハウスで解決

プレハブ事務所には、低コスト・短工期といった複数の利点がありますが、移動の難しさやデザイン・設置場所の自由度が低いといった課題も残ります。

こうしたデメリットをカバーしつつ、プレハブ事務所のメリットも享受できる選択肢として、トレーラーハウスがおすすめです。

トレーラーハウスとはシャーシと呼ばれる車台の上に住宅が載った構造をしており、牽引によって移動できます。

行政によって建築物に該当しないとみなされれば、以下のようなプレハブ以上の柔軟性とコストメリットを得られます。

  • 建築確認申請がいらない
  • 固定資産税・不動産取得税がかからない
  • 建ぺい率や容積率の制限を受けない
  • 500万円〜1,000万円ほどでバス・キッチン・トイレを備えた空間を得られる
  • 1~3か月で設置でき、場所の制約が少ない
  • 不要になれば売却できる
  • 住宅に近いレベルでの内装カスタマイズができる

トレーラーハウスなら建築物の制限に縛られないため、移動性・自由度・快適性の面でプレハブの課題を解消できるのです。

トレーラーハウスのメリットについては以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。

トレーラーハウスを事務所にするデメリット

トレーラーハウスには数多くのメリットがありますが、事務所として活用する場合には、以下のようなデメリットも知っておきましょう。

  • 道を通れなければ納車できない
  • 運搬費用が高い
  • メンテナンスが欠かせない
  • 都市ガスの使用は難しい

トレーラーハウスは牽引して運ぶため、搬入経路が確保されていなければ設置できません。また、移動には専用の車両や人員が必要となり、運搬費用が高額になるケースもあります。

さらに、車両としてみなされる条件として「常に移動できること」が求められるため、ガスは着脱が容易なプロパンガスが一般的です。

メリットは多い一方で、こうしたデメリットも踏まえつつ、利用目的や設置場所に合わせて事務所としての利用を検討することが大切です。

なお、トレーラーハウスのデメリットや移動コストについては、以下の記事で詳しく解説していますので参考にしてください。

トレーラーハウスを事務所にした事例

最後に、トレーラーハウスを事務所にした事例を紹介します。

1つ目の事例は、内部に仕切りを設けず、広々としたワンフロア空間として利用できるように設計されたタイプです。

白を基調とした内装で、開放感があり、清潔感のあるオフィス空間となっています。

2つ目の事例は、トレーラーハウスを複数台連結して事務所として使用しているケースです。

室内はゆとりあるレイアウトで、木目調の床材が温もりを感じさせる、モダンな雰囲気に仕上がっています。

このように幅広いレイアウトが可能で、デザインの自由度も高い点は、プレハブにはない大きな魅力といえます。

トレーラーハウスを事務所にお考えならパークホームズへ

本記事ではプレハブ事務所のメリットを中心に解説するとともに、デメリットはトレーラーハウスによって解消できることをお伝えしました。

トレーラーハウスは移動性や自由度、快適性を兼ね備えられるため、新しい形の事務所として非常に魅力的な選択肢です。

パークホームズではご希望の広さや間取り、デザインに合わせたトレーラーハウスのご提案ができますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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監修者情報

池田昌弘のアバター 池田昌弘 パークホームズ代表取締役

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